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20代で年収1000万
働く上での価値観や志向が多様化し、以前よりも年収に拘って仕事を選ぶ人は少なくなってきていると言われていますが、そうは言っても「たかが年収、されど年収」。キャリア形成をする上でいつも優先順位が高い項目として年収は挙げられます。テンミリオンズのキャリア領域では【働く】×【1000万】というワードについても様々な情報を発信していきます。そして、今回は「20代で年収1000万は可能？」というトピックスについて書かせて頂きます。尚、独立・起業のスタイルを選び、事業主として年収1000万を実現した層は除外し、あくまで会社や組織に属する就職という観点で言及していきます。
20代で年収1000万は可能なのか？
参考までに、2017年3月下旬(企業の求人数が増える3月～4月)。大手求人会社のDODAで「年収900万～1000万ライン」「20代(第二新卒)」の条件で検索したところ、該当求人は186件。
つまり・・結論から言うと可能です。ただ、上記にように、数がとても少ないという条件付きです。一般的な大卒者の場合、社会人としてスタートする年齢は22才～23才ですので20代のキャリア年数としては7年～8年程度。だいぶ状況は変わってきていますが、日本企業における年功序列の慣習は根強く残っていますので、20代の間に飛躍的なスキル向上や多大な実績を残して昇給＆ボーナスを獲得したとしても、わずか7年～8年の短期間で安定的に年収1000万がもらえる状態まで持っていける層はかなりの少数派と言えます。ただ、これは1つの会社で正社員としての働き方をした場合・・という補足が付きます。
当たり前ではありますが、逆説的に言うと複数の会社で働き、就労先の多面化ができれば、年収が増えて1000万に到達する可能性が広がる事になります。つまり、自身の年収を1000万にするためには、1つの会社で年収1000万を超える職場を探す、もしくは複数の会社で収入を得て合計1000万を超えるようアレンジする「2つの選択肢」があると言えます。
1つの会社で年収1000万を達成する方法
前述したように根強く残る年功序列の慣習やビジネスマンとしてのキャリア・スキル・経験年数のどれを取っても相対的に劣る20代。高い年収を狙うのであれば、ハイリスクハイリターンの原理で、以下のような企業を選ぶと、より1000万の収入に近づける事ができます。
超過労働手当(残業手当や休日出勤手当etc)がしっかりしている企業
ベース給は一般的でも、残業や休日出勤は多いものの、超過労働に対する手当をしっかり出してくれる会社であれば1000万に届く可能性があります。
歩合還元率の高い報酬設定の企業
基本となるベース給料は一般的でも、特に不動産系や金融系の一部企業で高い還元率を設定している企業があります。この中にはモデル年収にも1000万と掲載している会社もあります。
20代でも幹部・役員クラスの採用をしている企業
大手企業との相対比較にはなってしまいますが、若くて成長しているベンチャー企業だと年齢に関係なく20代でも役員クラスなら年収1000万以上を提示する企業も多くあります。またベンチャーと言う括りだけでなく「年功序列なしで年齢不問の報酬形態」を持つ外資系でも20代年収1000万を実現できる企業は多く存在します。
希少性の高い専門スキルがある人材をピンポイントで求めている企業
企業からの採用ニーズは高いが市場になかなか現れない職種やスキル層には、相場感云々は無関係、且つ年齢に関係なく高い年収提示が行われますので年収1000万が実現できる可能性が非常に高くなります。ただし、企業側も一般的な求人公募では集まらないと分かっているので一部のヘッドハンターや人材紹介会社にピンポイントで発注するケースが多くなります。
複数の会社で年収1000万を達成する方法
もう一つの方法としては、複数の会社に属してインカムポケット(収入口)を増やし、総計収入を1000万になるようにします。ここで留意したい点は雇用形態。雇用形態は大きく分けると正規社員、非正規社員の2種類があり、一般的に正社員と言われている就労形態は正規社員で、派遣社員やパート・アルバイト労働者は非正規社員に区分されます。
皆さんもご存じのように正社員のほうが雇用面や待遇(年収や福利厚生面)でも大きな利がありますが、反面、非正規社員と比べ拘束時間が長く残業や休日出勤などイレギュラーな事態に対応させられる頻度が多くなります。結果的に1つの会社に縛られてしまいインカムポケットを1か所しか持てないケースが圧倒的に多いのですが、最近は残業を極力減らし企業の人件費負担を減らす代わりに副業を正式に許可する企業が増えています。これらの副業OKの会社に正社員として勤務しながら、時間調整がより容易な雇用形態(派遣やパート)で別の企業に属して副業収入を得えばトータル収入1000万に、より近づける事ができます。
参考までに、一部の専門高級人材(エンジニアetc)ではパートタイム正社員という雇用形態を設ける会社が増えています。会社の「優秀な人材を短時間勤務でも良いから囲っておきたい」という意向を反映した制度ですが、雇われる側は、パートタイム正社員OKの会社を複数掛け合わせて勤務すれば正社員としての保証(賞与・福利厚生等)は全て提供してもらいながら、複数の会社のリソースを横断的に活用できるメリットがあります。この場合、大半が実質年収ベースで1000万を上回る事が多くなります。
いかがでしたでしょうか？
今回は「企業に雇われた働き方」という条件に限定した「年収1000万の実現手段」をご紹介致しました。次回は「雇われない働き方」で「年収1000万の実現手段」をご紹介したいと思います。
