人材業界の高給企業ランキング

一口に人材業界と言っても業界従事者の年収はまちまちです。
こちらのページでは業界の企業給与ランキング、年収に格差が生じる要因、そして業界内でハイクラスな報酬を得ている層はどんなキャリアを歩んでいるのか?等、人材業界の「キャリアと年収」に焦点を絞った各種コンテンツをご紹介していきます。

現在、人材ビジネスに従事してる方、そしてこれから人材業界を目指す方は是非ご覧ください。

ランキング1位~40位

順位企業名平均年収
1位リクルートホールディングス958万
2位識学735万
3位JACリクルートメント704万
4位パーソルホールディングス656万
5位エス・エム・エス635万
6位nmsホールディングス630万
7位メイテック625万
8位リンクアンドモチベーション624万
9位WDBホールディングス623万
10位ハウテレビジョン617万
11位カオナビ608万
12位クイック588万
13位パソナグループ585万
14位テクノプロ・ホールディングス579万
15位みらいワークス576万
16位アトラエ557万
17位ヒューマン・アソシエイツ・ホールディングス553万
18位CRGホールディングス550万
19位MS-Japan533万
20位キャリアインデックス514万
21位ヒューマンホールディングス514万
22位アルプス技研513万
23位クラウドワークス512万
24位ライク588万
25位エン・ジャパン494万
26位UTグループ494万
27位アルバイトタイムス476万
28位MRT471万
29位インターワークス468万
30位ディップ465万
31位キャリアデザインセンター463万
32位アクセスグループ・ホールディングス454万
33位クックビズ449万
34位日総工産446万
35位ツクイスタッフ446万
36位トラスト・テック423万
37位ツナググループ・ホールディングス420万
38位フルキャストホールディングス398万
39位ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス390万
40位キャリア361万
※ヤフーファイナンス抽出調査

人材業界における年収格差の要因

要因1:業態の違い

人材業界は業態(ビジネスモデル)により給与の源泉となる収益率が違います。報酬還元の原理だけを考えると粗利率(売上から原価を引いた儲け額の割合)が高い業態ほど、給与に振り向けられる原資が多くなるので相対的に給料が高くなると考えられます。

ではどの業態の粗利率が高いのでしょうか?

人材紹介(再就職支援含む)と人事コンサルティング(採用、研修、組織改善など)の業態は基本的に原価という概念がありませんので、業界内で最も粗利率が高くなります。

次いで求人広告と業務支援系のツールやプロダクト・サービス系。

そして最後に人材派遣、SES(システムエンジニアリングサービス)などを含む人出し型の業務委託となります。人材派遣や人出し型の業務委託サービスは稼働する人材に支払う派遣・委託報酬が原価の大半を占めるので、最も原価率が高い=粗利率が低い業態になってしまいます。

要因2:市場シェア&事業規模の違い

これは同じ業態でも一定の市場シェアや事業規模を有する、あるいは複数の業態を総合的に保有してシナジー効果を産み出すことで、コストの合理化が容易になったり、収益力にレバレッジが掛かり最終利益率が高まることがあります。

この原理に適っている企業は相対的に平均給与が高い傾向にあります。

要因3:生産性の違い

「一人あたりの生産性」という言葉を耳にしたことがあると思いますが、生産性とはモノやサービスを通じて得られる利益の効率性を指します。そしてリターンを産み出すまでのプロセスや仕組みが合理化されている場合、より少ないコストで高いリターンを得ることが可能になります。

生産性を高める要因には、人材の質、組織構造やマネジメントの良し悪しなど複合的な要素が絡んできますが、高い生産性を実現している会社は社員に還元する原資が多く確保できます。

要因4:ポジション(役職)と実績の違い

業態を問わず、一般的に昇格すれば責任と報酬が比例して増加します。役職の有無、一般社員と役員では当然のごとく給与差が生じ、職位が上になるほど年収は高くなります。

更に、実績(パフォーマンス)。当然のことながら好成績はインセンティブや賞与額が多くなりますので、年収は高くなります。

要因5:会社スタンス(思想)の違い

主観的な要素が強いものの、同業態における給与格差の要因として意外と無視できないのが社員の報酬に対する会社のスタンス(思想)と言えます。

例えば、会社の労働分配に対する考え方が違えば、同じ粗利や資産を保有していたとしても社員に還元する報酬には差が生じます。

さらに還元方法に対する考えが違うケースなら、基本給は低く抑えてインセンティブやボーナスの還元率を高める制度の会社もあれば、年俸だけで+αはない会社、給与は抑えて福利厚生など目に見えない報酬を手厚くしている会社もあります。

また、前述した昇格=昇給についてですが、会社の昇格に対するスタンス次第では、昇格により責任だけが重くなり報酬が増えない会社もあります。逆に報酬は増えてもあまり責任レベルが増えない会社もあります。

これらのスタンスは社会性の高い上場企業と未上場、そして株主が大勢いる会社とオーナー独占・少数株主で構成される会社によっても違いがあります。

まとめ

人材業界における年収格差が生じる要因は、業態×市場シェア&事業規模×生産性×ポジション&実績×会社のスタンス(思想)の組み合わせによって決まることを頭に入れてキャリアを築いていきましょう。

人材業界の年収1000万キャリア

企業人の年収1000万キャリア

一般的に高収入の1つの基準とされる年収1000万円。人材業界において、この基準がクリアーできるキャリアとは?冒頭にある人材会社年収ランキングを元に年収1000万に届くキャリアについて分析。

その結果、ランキング上位の企業においては管理職になればもちろん、役職が無くても年収1000万に到達可能。また未上場企業においてもサーチ型の人材紹介やハイレイヤーの人事・組織コンサルティング業界は、インセンティブ還元率が高い会社が多いことから、好業績者の多くは年収1000万以上となるケースが多くなります。

以下、口コミサイトからランキング企業の年収に関する情報を抽出、口コミを参考に年収1000万までのキャリアパスをまとめてみました。

1位:リクルートホールディングス

待遇面は同業界では別格。人材業界の巨人と言われ年収ランキングで2位以下を大きく引き離しダントツの1位となったリクルートホールディングス。求人事業(indeed、リクナビ等の求人媒体)、人材紹介事業(リクルートキャリア等)、更に派遣事業(スタッフサービスとリクルートスタッフィング)、HRテック、コンサル事業全てが業界トップクラスのシェアを誇ります。事業も一流、待遇も一流といったところでしょうか。

年収に関する口コミ調査(※)

【年次別】
1年目:500万
2年目:600万
3年目:700万
4年目:800万
5年目:600万
6年目:600万
7年目:1000万
部長クラス:1500万~2000万

【グレード別】
一般:600万~800万
チームリーダー:700万~900万
ゼネラルマネジャー:900万~1200万
部長:1300万~

【年齢別】
30才:1000万
35才:1200万
部長レベルで1500万

上記の口コミを見ても、役職付けでなくても年収1000万に到達できる割合は高いと考えられます。

ちなみに傘下の人材紹介最大手リクルートキャリアの平均年収は700万ライン。給与はミッションごとに設定されたグレードで決定される仕組み。

年功序列は無く、グレードにより給与は上下する。グレード間の年収差は100万円。また成績により賞与やインセンティブの格差が大きいのも特徴。家賃補助など福利厚生は薄い。年収1000万以上に到達できるのはマネージャーへの昇格、または非マネージャーでも高いグレード&インセンティブ獲得者なら可能。20代、30代で年収1000万はじゅうぶん可能な環境。

3位:JACリクルートメント

ミドル層や管理職層に強みを持つ人材紹介大手。

年収に関する口コミ調査(※)

「32才、年収950万(ベース年俸500万、ボーナス、インセンティブ450万)」
「新卒3年目で1000万を超える社員もいる」
「トップセラーは1000万超えの20も多数見受けられる」
「20台後半800万~1200万」
「年収2000万以上の社員もいる」
「賞与、インセンティブ(個人、チーム、部署)の割合が高い」
「1回の賞与で500万支給もある」
「新卒3年~5年で年収1000万を超えることは可能」

「ベース年俸500万~550万+賞与+インセンティブで構成」
「30才前後で年収1000万の社員は珍しくない」
「幹部職:40代で年収800万~1000万」

4位:パーソルホールディングス

総合人材サービス大手。人材紹介事業をコアに派遣、求人、バイト、HRテックなどを展開。業界2位。

年収に関する口コミ調査(※)

室長(課長):年収700万~900万
マネージャー:年収1200万
30代:500万~650万程度

傘下の人材紹介を手掛けるパーソルキャリアの年収は月給、賞与、インセンティブで構成。月給は6段階のグレード方式で年収決定。グレード2=メンバーで年収500万~550万。グレード3=年収550万~700万(チームリーダー)グレード4=年収700万~850万(管理職)グレード5=年収850万~1000万(部長)グレード6=年収1000万~1500万(統括部長)賞与は部署の業績連動で9段階で構成。これにインセンティブが支給される仕組み。

5位:エス・エム・エス

介護・看護・医療業界でダントツシェアを誇る人材サービス、そして情報インフラビジネスを展開するエス・エム・エス社。業界特化型の会社ですが、総合人材サービス会社と比べても遜色ない待遇。

年収に関する口コミ調査(※)

メンバー:500万
リーダー:600万~800万
マネージャー:年収800万

傘下で材紹介事業を展開するエス・エム・エスキャリアのキャリアパートナー(転職支援係)の年収レンジは500万~600万。個人成績とチーム成績の掛け合わせでグレードに応じた年収が決定。成績上位者は年収650万程度可。外資コンサル出身者や事業部長レベルで年収1000万以上。

8位:リンクアンドモチベーション

経営学・社会システム論・行動経済学・心理学を統合して考案された「モチベーションエンジニアリング」が経営コンセプトのコンサルティング企業。

企業に向けたコンサルティングからイベント・メディア・アウトソーシング事業に派生させた「組織開発」、個人に向けてキャリアスクールや学習塾を運営する「個人開発」、組織と個人をつなぐ役割としてALT配置や人材紹介・派遣を行う「マッチング」といった事業を展開。

年収に関する口コミ調査(※)

30才:700万~800万
40才:成績上位者で1000万

新卒3年目(25才):年収500万
新卒5年目(27才):年収560万
新卒7年目(29才):年収640万
新卒9年目(31才)課長:年収760万
新卒10年目:年収800万程度
新卒11年目(35才)管理本部長:年収1000万

独立起業の年収1000万キャリア

もうひとつのキャリアとして独立・起業があります。そして、独立・起業のキャリアにおける収入の上限と下限は自身、もしくは自身の会社を通じて得られた市場価値に直結するので、年収はプラスの場合は上限なし、逆にマイナスになった場合も底がありません。

では、人材業界で独立しやすい業態を見ていきましょう。人材派遣や人材紹介は許認可制で、事業運営に際して様々な規制があります。中でも資本金については人材紹介業で500万、人材派遣業で2000万という規定があるので個人が手軽に立ち上げるという意味ではハードルが高いと言えます。

尚、余談になりますが、人出し系のサービスでSES(システムエンジニアリングサービス)という領域があります。これは主に企業とエンジニアの業務委託契約を仲介する仕組みですが、派遣や紹介業と違い許認可制ではないので規制がありません。

ただし、ルールがないとは言えども、業界中には偽装派遣や二重派遣に近いモデルと見なされ、行政指導を受ける事業者もあり、いわば事業者のモラルに委ねられている要素が強い分野とも言えます。従って、SES分野で独立・起業を目指す場合は、このあたりのリスクを加味した上で立ち上げるようにしましょう。

次に、テック系のツールやサービス分野での独立・起業。これらは資本金規定こそありませんが、プロダクト開発には様々なリソースが必要です。

自身がフルスタックエンジニア、かつデザイン、セールスマーケティングまで全てできる人材であれば別ですが、そうでない場合はリソース集めに苦慮する場合が多く起業のハードルは比較的高くなります。

最後に、コンサルティングと業務委託(役務提供系&受託系)についてですが、この分野も人材領域固有の資本金や事業運営規定はありませんので、小資本の立ち上げが可能です。

更に、基本的には自身のスキルや能力を切り売りする稼ぎ方なので、ビジネスモデルを構築するためのコストも殆ど掛からず、結果的に利益率が高くなります。

もちろん自身のスキルやキャリアがない状態での独立するのは無謀ですが、独立と同時に仕事が得られるケースも少なくありません。よって許認可系やプロダクト系ビジネスの立ち上げと比較すると、相対的に独立しやすい分野であると言えます。

まとめ

このように、自身のスキル、キャリア、人脈、資金を総合的に判断した上で、どの分野で独立・起業を狙うのか決めることになりますが、分野を跨いで、「人材紹介×採用コンサル」、「採用マーケティング×求人広告代理店」といったように複合型で立ち上げる方法もあります。

そして気になる年収面ですが、業態による違いは多少あるものの人材業は他の業界と比較した場合、立ち上げが容易であり、且つ収益性が高いビジネスなので、独立・起業後に年収1000万ラインへ到達する確率は“相対的“に高いと考えられます。

openworkの口コミ参照

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